一般社団法人日本鋼構造物循環式ブラスト技術協会（山田博文代表理事）と循環式ブラスト工法研究会（山田博文会長）は、2月10日、それぞれ都内で定時総会を開催し、両会を前者に一本化することを正式決定した。一般社団法人日本鋼構造物循環式ブラスト技術協会は「一気に120社近くの団体となり、（塗装前の）表面処理団体としては日本最大の団体」（山田代表理事）となる。
山田会長は、冒頭のあいさつで「昨年度は長年の目標であった建設技術審査証明の取得が出来た。また、新規会員の状況も実績のあった関西までだけでなく、中国四国、九州沖縄地区にも広がりが出てき、実施工案件も増えてきた」と会員や実績の増加について触れた。
また、「社会インフラの維持管理を取り巻く現状は、先ごろ発表された各高速道路会社の大規模更新計画の追加計画などにみられる通り、見通しは明るくなっている」と述べた。
その上で「現在は。従来の事後保全型から予防保全型のインフラメンテナンスへの移行が進められている。我々の協会はまさにその「予防保全」を手掛けており、『鋼構造物を腐食や疲労から守る』、『ゴミを減らして世界を変える』という、まさに予防保全のスペシャリスト集団であると自負している。これからも循環式ブラスト工法が社会に認められ、協会員尾強い結束で持続可能な循環式社会の構築を目指していこう」と呼びかけた。
さらに、「今後は団体の規模も大きくなり、影響力も強くなることから厳しい目で見られていくことになる。大きな課題としてブラスト作業時の事故災害を絶対に起こすとことなく、会員各社のコンプライアンスの順守はもとより確実なリスクアセスメントを期待していきたい」と語った。
午後から行われた循環式ブラスト協会の総会は実質的な新しい日本鋼構造物循環式ブラスト技術協会の拡大設立総会となった
新入会員としてケント工業、雅建設工業、開成ペインテックス、後藤塗装、アイズ総合、アズプラン、サンロード、岸本工業、コイケの9社が紹介された。
新たに9社が入会した
2022年度の施工面積は30万㎡を超える見込み
総会では、2022年度の決算及び事業報告、23年度の予算及び事業計画も議決された。
新年度の計画としては、昨年度に引き続き、循環式ブラスト用研削材のJIS化とグリーン購入における特定調達品目の閣議決定を目指すと共に、作業員や工事管理者の教育と技能認定を進める。
2022年度の同工法施工面積は30万m2に達すると見込んでいる。